日本企業の問題点を打破するのは「思考力」（写真：taa／PIXTA）
変化が激しいデジタルサービス時代において、日本企業では「能動的に提案することが苦手」「完璧なものを作ろうとするあまり、行動力がそがれる」といった負の側面が目立ち始めています。
この状況を打破するのが「自ら考える力」、すなわち「思考力」だと説くのが、ビジネスコンサルタント兼著述家であり、近年は思考力に関する講演を企業や各種団体、大学などに対して国内外で実施する細谷功氏。
近著『思考力の地図 論理とひらめきを使いこなせる頭のつくり方』から、思考力の全体像を理解して論理力と想像力を両立するためのヒントを紹介します。（この記事では本書から一部抜粋してお届けしています）
この状況を打破するのが「自ら考える力」、すなわち「思考力」だと説くのが、ビジネスコンサルタント兼著述家であり、近年は思考力に関する講演を企業や各種団体、大学などに対して国内外で実施する細谷功氏。
近著『思考力の地図 論理とひらめきを使いこなせる頭のつくり方』から、思考力の全体像を理解して論理力と想像力を両立するためのヒントを紹介します。（この記事では本書から一部抜粋してお届けしています）
「そもそも何が問題なのか」を考える
現在のビジネス環境はVUCA（ブーカ）の時代と言われ、不確実性が高く変化が激しい時代です。
VUCAは「Volatility（ボラティリティ：変動性）」「Uncertainty（アンサートゥンティ：不確実性）」「Complexity（コムプレクシティ：複雑性）」「Ambiguity（アムビギュイティ：曖昧性）」の頭文字を並べたもの。もとは軍事用語で、冷戦後より戦略が複雑化した状態を指していましたが、2010年頃から前述の「VUCAの時代」のように、ビジネスでも用いられるようになりました。
こんな状況下では、与えられた問題を解決するという「問題解決」よりも、「そもそもの問題は何なのか？」を考えるという「問題発見」の段階の重要性が相対的に上がってきています。
ここで、問題発見と問題解決との違いをその定義から明確にしておきましょう。特にビジネスの現場でよく用いられる問題解決という言葉はさまざまな定義で用いられており、すでに問題が与えられた後にそれを解決するという「狭義」で用いられる場合と、問題を発見して定義した後にそれを解決するという一連のプロセスをすべて含むという「広義」で用いられる場合があるからです（図1参照）。
図1：高まる問題発見の重要性（出所：『思考力の地図 論理とひらめきを使いこなせる頭のつくり方』）
からの記事と詳細 ( 思考力が｢ある人｣｢ない人｣なにがどう違うのか - 東洋経済オンライン )
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