インターネットや携帯電話が突然使用できなくなる状況を想定したことはあるだろうか。東日本大震災では、被災地域で携帯電話が使用できない状況が長期間にわたり発生し、安否確認すら困難な状況が発生した。南海トラフ地震でも同様の状況が発生する可能性が示唆されている。このような中で、消防・警察・自衛隊をはじめとする災害対応機関は、被災状況の迅速な把握と共有を行い、一刻も早く人命救助と被災者支援を行う必要がある。
そのためには、一つの通信手段に頼らず、多種多様な通信手段を駆使し、たとえインターネットや携帯電話が使用できなくなったとしても、被災状況の把握と共有を行えるレジリエントな情報通信システムが求められる。このような背景から生まれたのが、ダイハードネットワーク®である。
ダイハードネットワークとは、携帯電話やインターネットなどが利用できる場面ではそれらを最大限に利用し、もし仮にそれらが途絶したとしても、複数備え持つ自営通信手段、例えばデジタル簡易無線や固定無線アクセス、Ｗｉ―Ｆｉの接近時通信などを駆使して、拠点間での情報共有を維持し続けることができる情報通信システムのコンセプトである。
アプリケーション（応用ソフト）やサービスを動作させるサーバー機能自体が通信装置内に組み込まれ、複数の拠点に設置された装置間で利用可能な通信手段を駆使してサーバー内の情報同期・共有を行う。これにより、装置内サーバー上で動作する情報システムを用いて拠点間で連携した業務継続を可能とする。最大の特徴は、どの通信手段を用いても遠方の拠点装置との間で通信ができない、孤立した状況が発生したとしても、この装置を搭載した車両などの移動体が、それぞれの拠点間で接近時通信による情報同期共有を相互に行うことで、情報を蓄積・運搬できる点である。これにより、通信途絶地域内で災害対応活動を行う部隊において、災害対策本部への状況報告や、災害対策本部で集約されたさまざまな情報へのアクセスなどが、移動体を介して可能になる。
私たちは、この技術が一刻も早く社会に実装されるよう研究開発を進めている。
ネットワーク研究所・レジリエントＩＣＴ研究センター・サステナブルＩＣＴシステム研究室 主任研究員 大和田泰伯大学院博士課程修了後、新潟大学特任助教、スペースタイムエンジニアリング代表取締役社長を経て、２０１０年よりＮＩＣＴに入所。自律分散システムやレジリエントな情報通信システムの研究開発に従事。博士（工学）。
日刊工業新聞2022年8月2日
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